暑い日々が続いていますが、皆様いかがお過ごしでしょうか。夏と言えばお出かけや旅行の季節ですが、もちろんビジネスマンたるもの、仕事のことを忘れるわけにはいきませんよね。今日は、夏だからこそ気を付けたい、サーバとバックアップのお話を紹介します。
サーバに使われるHDDは高温に弱い繊細な機器
現在も多くの会社のサーバで、HDDが使用されています。ご存知の方も多いかと思いますが、HDDはとても繊細な機器です。HDDが弱いもののひとつに、高温があります。もともとHDDは内部のパーツが高速回転して発熱するほか、機器内に熱がこもりやすい構造です。そこに夏の暑さが加わると、故障の可能性が一気に上昇。実際、夏場はサーバトラブルが増加すると言われています。
故障のほかにもたくさん、夏のサーバリスク
夏の高温は、HDDの故障を誘発するだけではありません。サーバの機種によっては、温度が一定以上に上昇すると、自動でシャットダウンするものも存在します。そのためしっかりサーバルームの空調を管理して温度に気を付けていないと、「これくらいの温度なら故障する心配もないし、大丈夫」と思っていても、この自動シャットダウン機能によって業務が停止してしまうリスクがあるのです。
また夏場は、普段とは違った思わぬトラブルの可能性も。たとえばお盆期間などの休暇中に、オフィスが入っているビルの管理会社が空調のメンテナンスをしていて、サーバルームの空調まで止まってしまうというトラブルが実は少なくありません。夏なので空調が止まったサーバルーム内はすぐ熱がこもり、簡単にサーバに不具合を引き起こすほどの高温に達してしまいます。
この夏、クラウドで万全のバックアップを
こうした夏のサーバトラブルは、得てして予期せぬ時にやってきます。そこで強くおすすめしたいのが、オフサイトで全サーバのバックアップを取っておくことです。手軽かつ低コストでバックアップができるのは、やはりクラウド。ぜひ1日 30円～/1GB ￥0.98～とお手頃な使えるクラウドバックアップで、不測の事態に備えてくださいね。
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企業の間でOffice365の導入が広がるにつれ、それを狙ったサイバー攻撃も増加しています。今やOffice365を使用している企業にとっては、Office365専用のセキュリティ対策を取るべき時代に入ってきていると言えるでしょう。今回は、Office365をターゲットにしたサイバー攻撃の現状と対策についてご紹介します。
Office365がサイバー攻撃の主要なターゲットに
Office365は国内外ですでにかなりの普及度を見せており、現在もっとも勢いのあるビジネスサービスのひとつです。現在米国「フォーチュン500」企業の約8割が導入しており、「日経225銘柄」企業のうちでも約7割がOffice365を導入しています（※1）。国内のOffice365導入企業にはトヨタ自動車、日本航空、ヤマハ、ソフトバンク、楽天などの大企業が含まれ、Office365は業務環境のスタンダードとして定着しつつあると言えるかもしれません。
しかしこれだけ普及が進めば、サイバー攻撃の格好の標的になってしまうのも現実です。実際Office365のアカウントを狙った攻撃は増えており、しかも多様化しています。
最近ではOffice365内でのソフトウェア連携やメールシステム管理などを行う「管理者アカウント」を狙った攻撃も急増中。管理者アカウントはセキュリティがないがしろにされがちで、不正アクセスされても気付きづらいのが特徴です。また一度管理者アカウントを乗っ取られてしまうと、社内のOffice365システム全体の高度なアクセス権限が奪われる危険性もあり、注意喚起がなされています。
巧妙化するフィッシングメールの手口
Office365のログインID・パスワードを盗み出そうとするフィッシングメールの手口も巧妙化しています。たとえば近年は、「差出人は取引先の本物のアドレス（乗っ取られたもの）、件名は以前の実際のメール件名にRe: をつけたもの、本文下には以前の実際のメール本文の引用を記載」といったフィッシングメールが登場。これではよほど注意しないと、フィッシングメールだと見抜くのは難しそうですよね。
また、フィッシングメールである可能性を怪しんで、本当かどうか確認のメールを送った人宛てに、自動返信システムを利用して「本当に自分が送ったメールだからリンク先のページでログインしてほしい」という旨のメールを返す手口も確認されています。
バックアップでセキュリティ対策の第一歩を
それでは、こうしたOffice365を狙ったサイバー攻撃に備えるためには、どういった対策を取ればいいのでしょうか。まず何よりもおすすめしたいのが、Office365のデータをバックアップすることです。Office365のメールやファイルなどすべてのデータを日頃から完全にバックアップしていれば、万が一のことがあってもデータロスの事態に陥らずに済みます。
使えるねっとの「Office365プロテクション」は、Exchange、OneDrive、SharePointなどOffice365のすべてのデータを、完全にバックアップして保護する新ソリューションです。Office365プロテクションなら、¥580/月～の低価格で、手軽に安心を手に入れることができます。
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実はMicrosoftもOffice365のバックアップを推奨
ちなみに、Microsoft自身もOffice365の定期的なバックアップを推奨しているってご存知でしたか？ Microsoftはそのサービス規約で、「本サービスに保存しているお客様のコンテンツおよび本データは、定期的にバックアップするか、第三者のアプリおよびサービスを使用して保存することをお勧めします」と表明しています（※2）。
Microsoft認定の公式リセラーである使えるねっとのOffice365プロテクションで、ぜひOffice365の安全・安心を確かなものにしてくださいね。
※1：Microsoft説明資料「Office 365のご紹介」よりデータ引用
※2：Microsoftサービス規約より引用
人類が残した文明の記録を、宇宙船に積み込んで月へと飛ばす――。まるでSFのように聞こえますが、これは現実の話。宇宙空間を舞台にした壮大なバックアップ計画とも言える「Lunar Library計画」の概要に迫ります。
Lunar Library計画って？
計画を主導するArch Foundationの創立者ノヴァ・スピヴァック氏の言葉を借りれば、Lunar Libraryは「人類の文明が達成した功績を宇宙にアーカイブしておく、オフサイトのバックアップ・プロジェクト」。バックアップ対象に選ばれたのは、3万冊の本、5千の言語、そして英語版Wikipediaの完全なコピーでした。
バックアップの総容量は100GBほどで、ページ数にすれば3千万ページにも及びます。100GBと聞くと何やら簡単そうですが、普通のストレージやディスクでは厳しい宇宙環境に耐えることができません。そこで編み出されたが、ニッケルの金属板にレーザーで印字するという方法です。使われたのは、コインと同じほどの大きさに、ミクロン単位の薄さを持つニッケル板。25枚のニッケル板にすべての文字と絵が刻印されています。顕微鏡で拡大するだけで読むことができ、さらに宇宙空間で何億年も耐えることができるのだそうです。
ついに月へ出発、その結末は？
こうしてWikipediaのコピーを始め人類の英知がしっかりと刻み込まれたニッケルの金属板は、今年4月に満を持してイスラエルの民間ロケットに搭載、月へと旅立ちました。無事打ち上げに成功し、トラブルなく地球を離れて月への着陸態勢へと入ったロケットでしたが、最後の最後に異変が。原因不明の故障によってエンジンが着陸寸前にオン・オフを繰り返し、月表面へと高速で墜落してしまったのです。こうしてバックアップのニッケル板は月面のあちこちに散らばってしまいました。
しかしこの惜しい残念な結果にも、Arch Foundationは楽観的。金属板は何kmか先に飛び散ってしまったものの、この程度の墜落の衝撃には十分耐えられるようになっているといいます。
「私たちはこれで、月史上初となるライブラリーの設置に成功したか――」スピヴァック氏はユーモア交じりに語りました。「――あるいは少なくとも、人類が月にライブラリーを設置しようとして失敗した初期の試みを示す最初の考古学的遺跡を残したか、そのどちらかだろう」
まずは身近なところから。使えるクラウドバックアップで万が一に備えよう
もちろん私たち一般市民が宇宙へのバックアップを考えなければいけなくなるのは（幸運なことに）当分先の話になりそうですが、だからといってまったくのノー・バックアップでOKという免罪符にはなりません。
パソコンやスマートフォンのデータは、私たちが普段考えているほど安全な状態にあるわけではなく、常に様々なリスクにさらされています。自然災害、ランサムウェア、ハードウェアの故障、誤操作などなど、データが消えてしまう原因は数え切れないほど。ですから、特に企業の業務ファイルなど大事なデータは、普段からバックアップしておく必要があります。
そこでおすすめなのが、使えるねっとの「使えるクラウドバックアップ」です。使えるクラウドバックアップなら、1日 30円～／1GB 0.98円～の超低コストで会社の業務データを完全バックアップ可能。宇宙にはバックアップできませんが、首都圏・近畿圏から程よい距離があって災害にも強い長野市にある自社データセンターで、お客様のデータを大切にお預かりします。お手頃で安全なバックアップソリューションをお探しの方は、ぜひご検討ください！
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自然災害、火災、システム障害などは、企業のビジネスにとって大きなリスク。こうした不測の事態が発生したときにいかに上手く対応し、事業活動を継続できるかが、会社そのものの命運を左右します。特に地震大国の日本ではいつどこで大地震が起きるかわかりません。この機会に、災害時のBCP（事業継続計画）について考えてみませんか？
BCP対策を巡る企業の現状
BCPを策定している企業の割合は、全体のたった15%にとどまっている――。今年全国の企業を対象に行われた帝国データバンクの調査で明らかになった数字です（※1）。この統計調査によれば、「BCPを策定済み」「現在策定中」「今後策定を検討している」と回答した企業をすべて合わせても45.5％と、全体の半数以下でした。
BCPを策定していない理由として一番多く挙がっていたのは、「策定に必要なスキル・ノウハウがない」という声です。BCPの必要性は認識していても、何をしたらいいか分からない、どうやって策定すればいいか分からないという企業が多いことが見て取れます。
災害対策に必要な施策とは？
それでは、万が一の災害に備えた事業継続対策として企業が取り得る施策には、どのようなものがあるのでしょうか？ ヒントとなる施策の例をいくつかまとめてみました。
・災害時の連絡系統や対応フローの策定
・普段使っているサービスや連絡ツールが使用不可になった場合の代替手段の確保
・データのバックアップと復元手段の確立
・クラウドサービスの併用
・防災マニュアル策定と防災訓練の実施
・社内システムやサーバの冗長化
ディザスタリカバリ計画をより良くするためのコツ
形だけBCPやディザスタリカバリ計画を策定しても、実際に使える実用的なものでないと意味がありませんよね。ここからは、より良いディザスタリカバリ計画を作り上げるコツをご紹介します。
■マニュアルと手続きフローを整備し、トレーニングとシミュレーションで実効性を高める
使えるねっとでは、総合的なBCPのコンテクストの中でディザスタリカバリ計画を策定し、万が一のときでも社内にいる全員が迅速に適切な対応を取れるようにしています。ここで把握しておきたいのが、経営層の対応まで含めた包括的なBCPを定めることの重要性です。システム復旧のプロセスのみに力点を置いたディザスタリカバリ計画を単体で策定しただけでは、いざというときに社員が「実際のところ何にどう対応すればいいのか？」を見失ってしまいかねません。
また使えるねっとでは、書類作りだけに終わらない本当に実効的な計画にするため、社員が実際に何をすれば良いかまとめたマニュアルと手続きフローを整備。さらに定期的なトレーニングとシミュレーションで、計画を常に「使える」状態にキープしています。
■災害のレベルごとに異なる対応フローを定める
甚大な被害を及ぼす大地震なのか、ちょっとしたシステム障害なのか、それとも予期せぬ突発的な停電なのか――。災害・アクシデントの程度によって、取るべき対応は当然異なってきます。災害の種類やレベルをカテゴリー分けして、それぞれに合った対応フローを定めるのがポイントです。
■定期的に内容を見直す
BCPやディザスタリカバリ計画は、作りっぱなしだとすぐ現状にそぐわない計画になってしまいます。たとえば社内で新しいソフトウェアやコミュニケーションツールを導入すれば、それに対応した新たな施策が必要になってきますよね。1年ごとなど、定期的に計画の見直しとバージョンアップを行いましょう。
■セキュリティ対策を念頭に置く
BCPで忘れてはならないのがセキュリティ対策です。ランサムウェアなどのサイバー攻撃に遭うと、時として自然災害と同等かそれ以上の被害を被ってしまう場合があります。そのため、サイバー攻撃のリスクも念頭に置いて施策をまとめないといけません。
■クラウドを活用する
BCP・ディザスタリカバリ計画で効果的なのが、クラウドソリューションの導入です。クラウドを活用すれば、簡単・安価かつ効果的な災害対策を講じることができます。たとえば使えるクラウドバックアップなら、業務データを会社から離れたところで安全にバックアップすることが可能に。使えるファイル箱があれば災害発生で出社できない時もいつでもファイルサーバにアクセスできます。チーム全員が集まることができなくても、同じファイルをチェックしながら共同作業が可能です。また災害で万が一ハードウェアが破損してしまった場合も、ファイル箱ならデータが3重で保管されているので安心です。
さらに、使えるどこでもオフィスを導入すれば、災害発生時にも社員が自宅から業務を継続できます。「会社のBCP対策を進めたいけれど、何から始めればいいか分からない」という方は、ぜひこうしたクラウドツールの活用を考えてみてくださいね。
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※1：出典元 事業継続計画（BCP）に対する企業の意識調査（2019年） – 帝国データバンク
企業のランサムウェア被害件数が、たった1年で500%超も増加した――。そんな衝撃的なニュースが飛び込んできました。この驚きの数字が浮かび上がったのは、米カリフォルニア州に拠点を置く大手サイバーセキュリティ企業、Malwarebytes社の最新レポート。一体ランサムウェアの動向に、何が起きたのでしょうか？
過去の記憶になりかけていたランサムウェア
一時期全世界的に大流行し、ニュースでも盛んに取り上げられるなど世間を騒がせたランサムウェア。しかしピークだった2016年頃を過ぎると、ランサムウェアの流行は徐々に下火となり、しばらく漸減傾向が続いていました。
ランサムウェアの存在感が低下していく中、入れ替わるように仮想通貨マイニングウイルスなど新たなタイプのマルウェアが続々登場します。そのため一部では「ランサムウェアはもう過去のもの」だという声すら出始めていたのです。
水面下で起きていた「標的のシフト」
ところがランサムウェア被害の数が減っていく裏では、ある変化が静かに進行していました。攻撃者による「標的のシフト」です。
FBI傘下の米国インターネット犯罪苦情センター（IC3）が毎年公表している報告書に、それを裏付けるようなデータが掲載されています。報告書によれば、2016年にIC3まで報告されたランサムウェアの被害件数は全米で2,673件。以降1,783件、1,394件と毎年減少していますが、一方でランサムウェアによる損失額は約240万ドルから360万ドル超にまで跳ね上がっているのです（※1）。
件数自体は減っているのに被害額が大幅に増えているのは、攻撃者が個人をターゲットにするのを止め、代わりに多額の身代金を支払う能力のある企業を標的にし始めたことを示唆しています。
企業の被害件数521%増でターニングポイントに
そしてここへ来て明らかになったのが、冒頭でご紹介したニュース。全世界で企業のランサムウェア被害件数が、2019年第一四半期に521%も増加（前年同期比）したと言うのです。
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こちらは、2018年第一四半期から2019年第一四半期までのランサムウェア被害件数の変動を、個人ユーザーと企業に分けて示したものです（Malwarebytes社のレポートを基に作成）。個人ユーザーの被害件数（黒色）が漸減を続ける中、企業の被害件数（赤色）が急増し、2019年第一四半期には一気にその差が縮まっています。そもそもの絶対数を考えれば、個人ユーザーの被害件数のほうが圧倒的に多いのは当たり前。これほど肉薄しているのは異常事態だと言えます。
Malwarebytes社のレポートでも指摘されていますが、この急上昇にはアメリカで今年初めに猛威を振るったランサムウェア「Troldesh」の大流行も多分に影響しています。しかしながら上のシート（Malwarebytes社およびIC3のレポートを基に作成）を見ても分かる通り、ランサムウェア攻撃の標的が個人から企業へと急速にシフトしているのは厳然たる事実です。
「バックアップしておけば大丈夫」は本当か？
「万が一ランサムウェアに感染してしまっても、普段からバックアップさえ取っておけば大丈夫なんじゃない？」と思われた方もいるはず。でも、本当にそうでしょうか？
これは半分真実で、半分そうではないと言えます。ランサムウェア対策としてバックアップが非常に重要なのは事実。バックアップしているのとしていないのとでは、ランサムウェアの標的になってしまったときの運命が大きく違います。
ただ、より確実なランサムウェア対策を期すには、「とりあえずどこかにバックアップしていればOK」という姿勢では不十分です。たとえばもし、バックアップ先が通常使うサーバと常時繋がれている社内サーバだったとしたらどうでしょう？ ランサムウェアの被害に遭ったとき、バックアップサーバまで感染してしまう可能性は十分あります。だからクラウドバックアップを活用するなど、バックアップ場所にまで気を使うことが大切なのです。
ランサムウェアの攻撃者がターゲットを企業に絞り込みつつあるのは、もはや明白です。経営者の方やIT・セキュリティ担当者の方は、ぜひ手遅れになる前に、万全のランサムウェア対策を講じてくださいね。
▼ランサムウェアからデータを守る「Active Protection」テクノロジー搭載の使えるクラウドバックアップ
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※1：一連のデータはIC3に報告されたケースのみをカウントしているため、実際の被害件数・損失額はこれより遥かに多いと見られます。
【参考文献】
Cybercrime tactics and techniques Q1 2019 – Malwarebytes Labs
Internet Crime Complaint Center 2018 Internet Crime Report – FBI
